ソフトウェア

Software
勘定科目 分類 詳細 計上される時期
貸借対照表 資産 固定資産>無形固定資産 ソフトウェアを購入、制作した時
法人税 ソフトウェアは定額法により減価償却されます。なお、取得価額が20万円未満の場合は一括償却資産となります。
消費税 原則として課税仕入です。

ソフトウェアとは、販売目的で開発したソフトウェアや、社内で利用するために購入したソフトウェアを無形固定資産として計上する勘定科目です。
企業のITシステム構築では、さまざまなソフトウェアを自社で開発したり、パッケージ化された商品を購入します。
販売目的のためのソフトウェアは、製品マスターが完成するまでは『研究開発費』として計上し、マスター完成後の制作費やバージョンアップに伴う費用を『ソフトウェア』として資産計上します。
また、自社利用のためのソフトウェアは、将来の収益やコスト削減が見込めるかどうかで処理が異なります。

  1. ソフトウェアの耐用年数は、販売する目的の原本や研究開発用は3年自社利用目的のソフトウェアは5年として減価償却します。
  2. ・受注制作のソフトウェアは、請負工事に準じた会計処理を行い、ソフトウェアの『仕掛品』は棚卸資産として処理します。
  3. ・ソフトウェア開発に必要なシステム仕様書やフローチャートなどの文書も費用に含めます。
  4. 使用可能期間1年未満か取得価額10万円未満のソフトウェアは少額の減価償却資産として全額損金に算入することができます。

 

 

ソフトウェアの費用計上

ソフトウェアの購入・制作のためにかかった費用は『ソフトウェア』として無形固定資産に計上するか、『研究開発費』として計上するかに大別されます。

自社利用の場合

自社利用の場合、将来における収益獲得や費用削減が確実ならば無形固定資産の『ソフトウェア』に計上、認められない、または不確実な場合は『研究開発費』に計上します。

 

販売目的の場合

市場販売を目的とするソフトウェアの場合は、製品マスターが完成するまでにかかった制作費を『研究開発費』として処理します。製品マスター完成後の制作費や機能の改良・強化等の費用は無形固定資産として『ソフトウェア』に計上します。
 

 

ソフトウェアの摘要(取引例)

ソフトウェアに該当するものには以下のものがあります。

ソフトウェア ソフトウェア購入
ソフトウェア制作 ソフトウェア減価償却
ソフトウェア発注/th>

ソフトウェア取引
ソフトウェア関連文書 ITシステム
コンピュータプログラム システム仕様書
システムフローチャート 製品マスターの制作

 

 

 

ソフトウェアの仕訳例

ソフトウェアの開発を委託して、その開発費用1,000,000円を小切手で支払った

借方 金額 貸方 金額
ソフトウェア 1,000,000 当座預金 1,000,000

 

 

生産管理システムの開発を4,000,000円で行った。そのうち研究開発部分を1,000,000円とし現金で処理した

借方 金額 貸方 金額
ソフトウェア 3,000,000 現金 4,000,000
研究開発費 1,000,000

 

 

【3年で償却する場合】決算につき、販売目的のソフトウェア3,000,000円を3年で償却した

借方 金額 貸方 金額
ソフトウェア償却費 1,000,000 ソフトウェア 1,000,000

 

 

【5年で償却する場合】決算につき、自社利用のソフトウェア5,000,000円を5年で償却した

借方 金額 貸方 金額
ソフトウェア償却費 1,000,000 ソフトウェア 1,000,000

 

 

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2021年5月2日
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