ソフトウェア

勘定科目	分類	詳細	計上される時期
貸借対照表	資産	固定資産>無形固定資産	ソフトウェアを購入、制作した時

法人税	ソフトウェアは定額法により減価償却されます。なお、取得価額が20万円未満の場合は一括償却資産となります。
消費税	原則として課税仕入です。

ソフトウェアとは、販売目的で開発したソフトウェアや、社内で利用するために購入したソフトウェアを無形固定資産として計上する勘定科目です。
企業のITシステム構築では、さまざまなソフトウェアを自社で開発したり、パッケージ化された商品を購入します。
販売目的のためのソフトウェアは、製品マスターが完成するまでは『研究開発費』として計上し、マスター完成後の制作費やバージョンアップに伴う費用を『ソフトウェア』として資産計上します。
また、自社利用のためのソフトウェアは、将来の収益やコスト削減が見込めるかどうかで処理が異なります。

 

 

ソフトウェアの費用計上

ソフトウェアの購入・制作のためにかかった費用は『ソフトウェア』として無形固定資産に計上するか、『研究開発費』として計上するかに大別されます。

自社利用の場合

自社利用の場合、将来における収益獲得や費用削減が確実ならば無形固定資産の『ソフトウェア』に計上、認められない、または不確実な場合は『研究開発費』に計上します。

 

販売目的の場合

市場販売を目的とするソフトウェアの場合は、製品マスターが完成するまでにかかった制作費を『研究開発費』として処理します。製品マスター完成後の制作費や機能の改良・強化等の費用は無形固定資産として『ソフトウェア』に計上します。
 

 

ソフトウェアの摘要（取引例）

ソフトウェアに該当するものには以下のものがあります。

ソフトウェア	ソフトウェア購入
ソフトウェア制作	ソフトウェア減価償却
ソフトウェア発注/th>	ソフトウェア取引
ソフトウェア関連文書	ITシステム
コンピュータプログラム	システム仕様書
システムフローチャート	製品マスターの制作

 

 

 

ソフトウェアの仕訳例

ソフトウェアの開発を委託して、その開発費用1,000,000円を小切手で支払った

借方	金額	貸方	金額
ソフトウェア	1,000,000	当座預金	1,000,000

 

 

生産管理システムの開発を4,000,000円で行った。そのうち研究開発部分を1,000,000円とし現金で処理した

借方	金額	貸方	金額
ソフトウェア	3,000,000	現金	4,000,000
研究開発費	1,000,000

 

 

【3年で償却する場合】決算につき、販売目的のソフトウェア3,000,000円を3年で償却した

借方	金額	貸方	金額
ソフトウェア償却費	1,000,000	ソフトウェア	1,000,000

 

 

【5年で償却する場合】決算につき、自社利用のソフトウェア5,000,000円を5年で償却した

借方	金額	貸方	金額
ソフトウェア償却費	1,000,000	ソフトウェア	1,000,000

 

 

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