消耗品費

勘定科目	分類	詳細	計上される時期
損益計算書	費用	販売費及び一般管理費	消耗品費を支払った時

法人税	使用可能期間1年未満、または取得価額が10万円未満のものは、取得時に損金の額に算入されます
消費税	課税仕入

消耗品費（しょうもうひんひ）とは、消耗する器具や工具、備品、事務用品などの費用を計上する勘定科目です。
『事務用品費』の科目を設ける場合にはこの科目に事務用以外の消耗品だけを『消耗品費』として計上します。
使用可能期間が1年未満か取得価額10万円未満の消耗品は、すべて『消耗品費』になります。
なお、10万円以上20万円未満のものは固定資産（3年間で償却可）、20万円以上のものは固定資産（耐用年数で償却）となります。
 
決算時に大量の消耗品や事務用品が残っている場合、原則として『貯蔵品』に振り替えて棚卸資産に計上します。
ただし、毎期一定数量を購入して、経常的に消費するものは継続して適用することを条件に取得時に一括して『消耗品費』として費用計上することもできます。通常よりも増減していない場合は棚卸を省略できます。
 
製造原価計算を行う事業では、商品の製造費用として『消耗品費』を計上するので、製造経費の『消耗品費』と「販売費及び一般管理費」の計上分を混同しないように注意が必要です。

 

消耗品費の摘要（取引例）

消耗品費	机
椅子	ガラス代
蛍光灯代	キャビネット代
スリッパ代	石鹸代
洗剤代	トイレットペーパー代
ロッカー代	作業用手袋代
自転車購入	書棚購入
台車購入	ホワイトボード購入
事務用品購入	テープ代
フィルム代	電池代
電球代	掃除機購入
携帯電話購入	工具代
時計購入	消火器購入
お茶代	のし袋代

 

 

 

消耗品費の仕訳例

事務所のホワイトボードを購入し、代金20,000円を現金で支払った

借方	金額	貸方	金額
消耗品費	20,000	現金	20,000

 

 

パソコン80,000円と掃除機50,000円を購入し計130,000円を現金で支払った

借方	金額	貸方	金額
消耗品費	130,000	現金	130,000

合計の金額では10万円を超えてますが、1点ごとが10万円を超えていないため消耗品費として計上します。

 

期末の棚卸において、大量の作業用器具60,000円分が残っていることが分かったため貯蔵品として計上した

借方	金額	貸方	金額
貯蔵品	60,000	消耗品費	60,000

 

上記の貯蔵品を翌期首に消耗品費に振り戻した

借方	金額	貸方	金額
消耗品費	60,000	貯蔵品	60,000

 

 

 

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